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無料で日本語教師養成講座を受講する方法

日本そして世界各地から毎月平均20名超のお申込みがある当420時間の日本語教師養成通信講座(←詳細)ですが、無料または給付金等で補助を受けて、格安でこの講座を受講する方法を、これまで受講された方々の体験から、ピックアップしてご紹介します。

 全額無料(補助)のケース

ご自身がお勤めの会社や日本語学校などに、「仕事上役立つ技能スキル・資格補助」名目等で、日本語教師養成講座の受講料を負担してもらっている受講生は少なからずいらっしゃいます。

 会社(一般企業)が費用負担してくれるケース

Q. 社内で日本語を教える技術の習得・講習費として、私の勤め先のほうで受講料を負担してくれることになり、早速、決済を進めさせていただきたいのですが、入金確認後に下記のような領収書をご発行いただくことは可能でしょうか。
給付補助金で受講料無料
・〇〇貿易株式会社 宛
・但し書は「講習費として」
お手数ですが、ご確認のほどよろしくお願いいたします。

A. はい、ご希望の領収証の発行は可能です(お振込みでのお支払いの場合)。ご入金確認後、Eメール(PDF)にて、またはご希望の場合は手書きの領収書を発行し、郵送することも可能です。

 日本語学校が費用負担してくれるケース

Q. 日本語教師養成420時間講座の受講を、とても楽しみにしています。
受講料のお支払いについてご相談なのですが、現在働いている日本語学校が受講料を負担してくれるとのことです。そこで、Invoice(請求書)と領収書の発行をお願いしたいのですが、可能でしょうか。また、それらのインボイスと領収証の宛先(支払者名)を、私ではなく、勤務先名にしていただくことは可能でしょうか?

A. はい、いずれも可能です。
Invoice(請求書)については、養成講座の仮申込フォームをいただいた返信のお見積書に、(銀行で振込みにてお支払いの場合)金額や振込先等、記載しておりますので、それに従ってまずは受講料をお支払いください。
ご入金が確認できましたら、ご希望の勤務先名で領収書を発行し、Eメール添付にてご案内すると同時に、教材を発送いたします。

 確定申告の特定支出(資格取得費)控除を利用するケース

Q. 先日は日本語教師養成通信講座を受講させていただきまして、ありがとうございました。
無事に講座も修了することができまして、四月より都内の日本語学校で教壇デビューすることが決まり、現在トレーニング中です。
今日は当講座の領収書の発行をお願いしたく、ご連絡いたしました。というのも確定申告の時期でして、書類が必要になってしまいました。つきましては、過去に遡ってしまいますが、受講料を振込した入金完了日で領収書を発行していただくことは可能でしょうか?もし、可能であれば、お願いしたいです。
(確定申告での給与所得者の特定支出控除での「職務に直接必要な資格を取得するための支出(資格取得費) 」を利用するケース)

A. はい、お振込みされた受講料の領収証発行は可能です。
※但し、控除されるか否かについては、諸条件がありますので、ご自身の責において、税務署や勤務先にご確認の上、申告の程、よろしくお願い申し上げます。

 テキスト代(教材費)が無料(補助)になるケース

Q. 実はプロ養成の資格を取得するということで、この通信の日本語教師養成420時間講座の受講料の一部が、私が所属している組織からテキスト代等を一部援助してもらえるそうです。そこで組織へのその還付金を申請するために、英語の領収書を発行していただくことは可能でしょうか。また、その領収書の内訳として、『講座代』と『テキスト代』に分けて記載していただくことはできますでしょうか。給付される還付対象が、テキスト代のみになってくるので、テキスト代のみの記入でも十分結構です。私事ながら申し訳ありませんが、ご返答よろしくお願いいたします。

無料価格0円タダA. はい、ご希望の領収証を、英語でも日本語でも発行することは可能です。
但し、教材販売が主ではなく、また教材の単品販売や別売もしておりませんので、テキスト代単品の領収証ではなく、教材通常教材代(テキスト含む)という形で、その内訳として、
・講座代(tuition fee)
・教材代(studying materials)
といったような1枚の領収証内に併記の形で、発行することは可能ですので、給付金申請などにお役立ていただけますと幸いです。

 政府の補助金が給付されるケース

Q. 私はオーストラリアのサンシャインコーストに住んでいます。今回はお願いなのですが、私は御社の通信教育の420時間養成講座を受講するつもりでいます。今回の受講に対し政府から補助金を頂けるので(全額ではありませんが)出来れば英語の文書で一ページ程の説明書きを送って頂くとありがたいのですが、お願い出来ますでしょうか。内容は、どんな資格のコースなのか、いつ始められるのか、金額はいくらなのか、などです。サンプルとしてメールで写真(Certificate IV in Training and Assessment TAE40110)を送りますのでお願いいたします。

A. はい。お求めの文書の発行は可能です。Eメールにて返信さしあげますので添付の書類をご査収ください。

 教育給付金が出るケース

Q. こちらの通信の日本語教師講座で、協力隊の給付金申請を考えています。教育訓練機関の名称、支払われた金額と通貨、支払いの内容が明記され、サインのある領収書を私の名前で発行して頂きたいです。お願いします。

A. はい、領収証の件、承服いたしました。
こちらの「教育給付金で受講する通信の日本語教師養成講座」でもご紹介しているように、毎年、一定数、JICAの教育訓練手当で給付金申請をして受講されている方がいらっしゃいます。
受講料をクレジットカードでお支払いの場合は、領収証の日付はカード課金日になり、カードの課金ができましたら、まずはEメールでその領収証をスキャンしたものを送付し、原本は教材とともに発送いたします。

 まとめ

以上のように、勤務先や所属する団体の機関の資格取得支援制度などを利用して、当日本語教師養成講座を全額無料または一部補助金や給付金を得て受講する受講生がいらっしゃいます。

特に日本語教師の知識というのは、仕事上のスキルアップにもつながるものですので、ご自身の職場や所属している団体等で補助制度がないか、もしなければそうした補助金を出してもらえないか、勤務先に確認してみるとよいでしょう。

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